今年の5月5日に行われた「テクノロジー犯罪周知デモ」のコーラー別の動画がアップされました。

遅ればせながら、動画のご紹介をさせていただきます。















後半のコーラー担当者は、前半のシュプレヒコール重点地点での引き継ぎミスが響き、時間が足りず、用意したコール文を大幅に端折って、早口で読み上げることとなってしまいました。

私は最後だったので用意した文章を半分も読めず終了。


……せっかくなので、当日読むはずだったコール文、全部、載せちゃいます。


          コール文 2015’

① ご通行中の皆様、こんにちは~!
私達は、テクノロジー犯罪・集団ストーカー犯罪の周知・法制化を求める市民のデモ隊です!
テクノロジー犯罪・電磁波犯罪という名称をご存知でしょうか?

テクノロジー犯罪とは、電磁波、超音波などの目に見えない媒体を使って、遠隔からターゲットを拷問する、兵器を技術転用した卑劣な科学犯罪のことです!

電磁波と聞くと、一時期、話題になったパナウェーブの白装束集団や、オウム真理教のヘッドギアによるマインドコントロール等が思い浮かび、オカルト的な印象を受けられるかもしれません。

しかし、電磁波照射によって、人体に影響を与える技術が、1950年代から存在していることは、紛れもない事実なのです!!
もっとも有名なのは、「モスクワ・シグナル事件」です!

市販されている本や、ネット上でも、「モスクワ・シグナル事件」を探ることができます。
「モスクワ・シグナル事件」とは、1950年代に起こった、モスクワのアメリカ大使館を狙った旧ソ連によるマイクロ波照射事件のことです。
1955年から、モスクワの米大使館に勤務する2人の男が幻聴に悩まされたのが事件の発端です。
その後も、大使らは原因不明の熱や吐き気、頭痛に悩まされ、その原因が、ソ連側のマイクロ波攻撃によるものだと明かされたのは、1972年のことでした。
1976年には、ソ連のマイクロ波照射によって、米大使館勤務の49人が健康に著しい被害を受け、そのうち2人はガンを発病したと発表されています。

私達被害者は、この大使館職員と同じように、原因不明の体調不良や、幻聴のような症状「音声送信被害」に日常的に苦しめられています。
「脳内から声が聴こえる」という現象は、幻聴ではなく、「フレイ効果」が使われています。
フレイ効果とは、鼓膜ではなく、脳に対して200Mhzから6.5Ghzのマイクロ波を、照射すると音が聞こえるという現象で、人気テレビドラマ「ガリレオ」でも、この「フレイ効果」が、事件のトリックに使われていました。

脳内音声は、照射された当人以外には聴こえないことから、幻聴と誤解されがちですが、音声送信被害は、決して幻聴や精神疾患などではありません!
現実に、被害者の中には、高性能な骨伝導マイクと録音装置を組み合わせ、加害音声の録音に成功している人も居るのです!

シュプレヒコール!

テクノロジー犯罪を知ってください!
テクノロジー犯罪被害は、決して、被害妄想や精神疾患ではありません!
「モスクワ・シグナル事件」「フレイ効果」と検索してみてください!     (3:15)

② ご通行中の皆様!こんにちは~!
私達は、集団ストーカー・テクノロジー犯罪の周知、法制化を求める市民のデモ隊です!

テクノロジー犯罪とは、電磁波、超音波などの目に見えない媒体を使って、遠隔からターゲットを拷問する、兵器を技術転用した卑劣な科学犯罪のことです!

テクノロジー犯罪とは、我々民間人をターゲットにし、精神的、肉体的に追い詰める、重大な人権侵害です!
テクノロジー犯罪は、集団ストーカー犯罪と連動して行われます!

集団ストーカー犯罪は、複数の人間を使った、日常的な、付き纏い、脅迫などの、目に見える形での嫌がらせなので、証拠を残すことも可能です。
一方、テクノロジー犯罪は、目に見えない媒体を使い遠隔から行われているので、証拠を撮ることが難しく、第三者への被害証明が困難なのです。

そのため、マスコミやネット工作員によって、この犯罪自体が「精神病患者の妄想」「陰謀論」のように扱われ、「テクノロジー犯罪・集団ストーカー犯罪」を訴える人々の、社会的信用が貶められています!

これは、北朝鮮による拉致事件が認められていなかった当時の、拉致被害者家族が置かれていた状況と似かよっています!
2002年の日朝首脳会談で、拉致事件が認められるまでは、「拉致被害」は「日本政府や右翼による陰謀である」と新聞紙面やTV報道で度々主張され続けてきました!
家族の安否を願う必死な訴えも、「ありもしない妄想」や「陰謀論」の一言で片付けられてきたのです!

ですが、実際に拉致事件は、政府の陰謀でも妄想でもなく、まぎれもない事実でした!
私達は、拉致事件のように、テクノロジー犯罪・集団ストーカー犯罪被害が正式に認められ、加害組織の断罪と被害者の救済が行われることを望んでいます!

シュプレヒコール!

日本のマスコミは、捏造・偏向報道を止め、正しい情報を報道しろー!
日本政府は、国民の安全のためにも、早急にテクノロジー犯罪・集団ストーカー犯罪を取り締まれー!
加害組織・関連団体に破防法を適用しろー!            (2:50)


③ ご通行中の皆様!こんにちは~!
私達は、テクノロジー犯罪・集団ストーカー犯罪の周知・法制化を求める、市民のデモ隊です!

最近、立て続けに起きた凶悪事件の報道で、「集団ストーカー」という言葉が強調して使われています!

犯人が、「日頃より集団ストーカー被害を訴えていた」という部分を強調し、過去の精神科への通院歴と関連付けた報道が行われています!
この報道には、敵になりすまして行動し、結果を敵になすりつける「偽旗作戦」のような、「集団ストーカー犯罪」自体を、存在しない妄想であるかのように世論誘導する意図が感じられます!

しかし、現実に、集団ストーカー犯罪で勝訴した被害者がいるのはご存知でしょうか?

集団ストーカー犯罪は、大手メディアが隠蔽しているだけで、「オリンパス事件」などは、一部のメディアでは、とっくに取り上げられています。

「オリンパス事件」は、社内の非合法行為を内部告発した社員が、集団ストーカー被害に遭い、不当解雇を迫られた事件で、大手企業相手に被害者側が勝訴しています!
この事件は、2011年に日刊サイゾーにて報道されています。
さらに、追加記事では、某宗教団体信者である産業医が、宗教団体幹部からの命令で「集団ストーカー犯罪」に加担していたことまで踏み込んで、その手口など、より一般人に分かりやすい内容で書かれています。

リストラストーカーに勝訴した例は、オリンパスだけではありません。
日本ヒューレットパッカード社員も、精神疾患診断による不当解雇に対して勝訴しているのです!

なぜ、大手マスコミは、こういった事実だけは、報道しないのか?
それは、マスコミの大半が加害組織側に、牛耳られているからなのです!

シュプレヒコール!

日本のマスコミは、被害者を貶める捏造報道工作を止めろー!
被害者を貶める目的で、凶悪犯に被害者を騙らせる、マスコミの偽旗作戦は通用しないぞー!
偏向報道番組に出資する、スポンサー企業の商品を不買するぞー!   (3:10)


④ ご通行中の皆様!こんにちは~!
私達は、テクノロジー犯罪・集団ストーカー犯罪の周知・法制化を求める、市民のデモ隊です!

私達被害者が、被害を相談すると、決まったように、精神科の通院を勧められます。
そして、被害者の多くは、精神科へ通院している間は、被害の度合いが弱まる傾向にあると感じるそうです!

オリンパス事件からも、集団ストーカー加害組織と精神医学会・製薬業界は、マッチポンプであるといえます!

そもそも、統合失調症・うつなどの精神病というものに、明確な診断基準が無いことはご存知でしょうか?
がん、糖尿病など、多くの病気には、明確な診断基準がありますが、精神病には、それがありません!
精神科医の主観だけで、簡単に「精神疾患」のレッテルが貼られてしまうのです!

精神医学会は、マスコミを使って、精神病に対する偏見を助長しています。そして、訴えを起こそうとする人に「被害妄想」のレッテルを貼ることで、その人物の社会的信用を貶めるのです。

精神科医が政治的に社会へ立ち入るようになってから、急激に自殺者が増加しています!
全国自死遺族連絡会の調査では、自殺者の7割が精神科への通院歴があるとの結果が出ています!
90年代後半に、精神医学会と製薬業界のマーケティングが強くなってからの流れで、2008年度の厚生労働省データでは、精神医療関連の社会コストは、年間約8・3兆円と発表されています。
毎年、それだけの金額が、精神医学会・製薬業界に流れ込んでいるのです!

シュプレヒコール!

テクノロジー犯罪・集団ストーカー犯罪と、精神医学会・製薬業界のマッチポンプを許さないぞー!
マスコミを使った、精神疾患・被害妄想のレッテル貼りを止めろ―!
日本のマスコミは、偏向報道を止め、国民のために正しい情報を報道しろー!  (2:35)




共産主義者、社会主義者の走狗、反日マスゴミへの怒りが、私の伝えたい主体です。


本当は、香山リカと脱原発、9条ネタもぶち込んで糾弾したかったんですが、デモの意図とは外れるので割愛。


こちらは、自由社の新しい歴史の教科書 P255のコラムから


どれだけ被害周知を続けても、マスゴミが逆の意見を喧伝すれば、あっさり世論が逆方向へ誘導されるのがオチ。

日本のテレビ局は総て、中国・韓国系資本に乗っ取られてます。(TBSは別名、創価放送)

NHK本社ビルには、中国国営放送CCTVが同居してます。朝日新聞本社とニューヨークタイムズ東京支局も同様。
民法は、殆どのスポンサーが中国系企業と商売上の関連があります。


「マスコミに集団ストーカー被害を正しく報道して貰えれば、被害者の立場が変わる…。」
なんてお考えの被害者さんも多いと思われますが、日本人がプレスコードを理解し、テレビ脳から脱却しない限り無理でしょう。


アメリカ押しのけて中国の台頭が顕著となった現代。
…今やプレスコードは、中国寄りに発揮されちゃってますからね。

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肺炎で、なかなかハードな一週間。

村田春樹先生 講演会&懇親会に参加してきました。

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集団ストーカー被害に遭っている者です。

はじめまして。集団ストーカー被害にあっている者です。現在23歳で、被害に遭い始めたのが5年ほど前です。
大学一回生になり、一人暮らしを始めた時から、工作員による付きまとい行為が始まりました。自分と同じように被害に遭われてる方と情報交換がしたく、メールを送らせていただきました。
Skype IDはken1ushi です。

名前: - [Edit] 2015-08-20 00:28

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